組織適合性検査からみた肺移植後の予後調査

臨床研究

目的

組織適合性検査は臓器移植に不可欠な検査である一方、他の臓器移植(腎臓・心臓・肝臓)と比べると肺移植におけるその検査意義は未確立な部分も多い。近年、組織適合性検査の見直しや保険適応の拡大もあるが、その検査結果に基づく肺移植の予後調査は必要である。そのため、東北大学病院および日本全国において、組織適合性検査(下記参照)における移植肺機能不全(発症率)と予後(生存率)を前向きに調査する観察研究を実施する。

 

測定する組織適合性検査は以下の通り

1 移植前の抗HLA抗体(既存ドナーHLA特異抗体)

2 移植後の抗HLA抗体(新規ドナーHLA特異抗体)

3 クロスマッチ陽性反応

4 HLA 血清型のミスマッチ数

5 HLA DNA型のミスマッチ数

6 ドナーHLA特異抗体が検出された場合は補体結合能を測定

参加条件

性別

男性・女性


年齢

下限なし上限なし


選択基準

2022年から2024年に肺移植を受けた患者


除外基準

同意を得られない患者

治験内容

観察研究


主要結果評価方法

急性期死亡率(移植後1-2年)


第二結果評価方法

移植肺機能不全発症率(肺機能が不可逆的に20%以上低下した時点)

移植後慢性期死亡率(移植後5-6年)

利用する医薬品等

一般名称

販売名