
腰椎椎体間固定術を必要とする患者を対象にした臨床試験を行うことで、新しい治療法の有効性や安全性を調査することを目的としています。
男性・女性
18歳以上
80歳以下
この治験は、腰仙椎(L2-S1)における椎間板変性や脊柱変形などの疾患を対象として行われています。治験の目的は、新しい治療法の有効性と安全性を評価することです。 治験はフェーズ3の介入研究で行われており、治療効果を評価するために患者さんの骨癒合成功率や健康状態の変化などを調査します。治験に参加する患者さんは、指標手技後12か月間の経過を追跡され、治療効果や安全性を評価されます。 治験では、患者さんの椎間板の高さや健康状態の変化、腰痛や下肢痛の程度などを評価します。また、骨癒合までの所要期間も評価されます。治験の結果は、新しい治療法の有効性や安全性を確認するために重要な情報となります。
介入研究
有効性の主要評価項目:指標手技後12か月来院時点の骨癒合成功率
指標手技後12か月来院時の骨癒合成功率を評価する。
なお、画像評価は、ベースライン時、指標手技後(~退院時)、3か月目、6か月目及び12か月目に行う(CT検査は、ベースライン時、6か月目及び12か月目のみ)が、主要有効性評価項目に係る画像評価は、12か月来院時のコアラボによる評価とする。
安全性の主要評価項目:指標手技後12か月来院までの両群におけるADE発現率
MDT-0123群とICBG群において、指標手技後12か月来院までの間にADEが発現した被験者の割合を比較し、本被験機器の安全性を評価する。
ベースライン(椎間板の高さ、骨癒合までの所要期間 以外)、6週目、3か月目、6か月目及び12か月目に、副次評価項目に関する臨床データを収集し、経時的な変化を確認する。評価は以下の内容につき、両群間で比較を行う。
1. 12か月来院時における、指標手技後14日以内の測定値からの椎間板の高さの変化:
立位によるX線検査で椎間板の高さを測定する。計算方法は(前方椎間板高+中央椎間板高+後方椎間板高)/椎体前後径を用いる。術前の測定は、被験者の病態把握のために行う。
2. 12か月来院時における、ベースラインからの一般的な健康状態の変化:
Medical Outcomes Study 36-ltem Short Form Health Survey (SF-36) を用いて被験者の一般的な健康状態を評価。SF-36の結果は、身体的要素要約(PCS)と精神的要素要約(MCS)の2つの要素に要約することができる。
3. 12か月来院時における、ベースラインからのOswestry Disability Index (ODI)の変化:
ODIを用いて、10セクション(痛みの強さ、身の回りのこと、物を持ち上げること等)の各スコアを算出し、評価する。
4. 12か月来院時における、ベースラインからの腰痛の変化:
数値評価スケール(Numerical Rating Scale(NRS))を用いて11段階で腰痛の程度を評価する。
5. 12か月来院時における、ベースラインからの下肢痛の変化:
数値評価スケール(NRS)を用いて11段階で下肢痛の程度を評価する。
6. 骨癒合までの所要期間
画像評価(CT検査、X線検査)で骨癒合までの所要期間を評価する。
フェーズ3: 多くの実際の患者さんが対象
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